環境配慮型の地盤補強〝環境パイル工法〟に力
大手ハウスメーカーなどから引き合い増える

　木の杭を使って住宅地盤の基礎を補強する「環境パイル工法」（国土交通省認定）が好調だ。補強工法は鋼管杭が主力だが、特殊加工した国産材杭を採用。新築住宅向けに施主の希望を受け、大手ハウスメーカーなどからの引き合いが増えている。
　同工法は兼松日産農林（東京）が開発。優良木質建材等認証の工場で杭に加圧注入木材保存処理（防腐・防蟻など）を施し、60年以上の耐久性を確保。土壌汚染や残土の発生がなく、短工期の上、施工性に優れ、セメント杭や鋼管杭に比べて二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量や施工コストも抑えられるという。市場に投入されて２年目の２０１２年、出雲建設は全国13社が加盟する環境パイル工法協会（東京）に入り、中四国地区を担当。東日本大震災以降、〝住み続けられる家〟を支え、被害に備える工法として急速に注目され、取引先は大手住宅メーカーや地場工務店など約50社に。設計責任の強化を背景に、構造計算や地盤判定も厳密な確認が要請される時代。埋立地や田畑の宅地造成向けのほか、都心部では狭あい地の４階建て住宅向けニーズが高い。普及活動も進め、施工比率を現在の25％から30％に引き上げる構えだ。
　吾郷俊宏社長の父で吾郷強会長が土木工事で創業。掘り込み車庫や基礎工事などの土木工事が中心だったが、ひびやクラックに直面し、地盤そのものの健全化に着目した。住宅ブーム到来を受け、昭和50年代後半から大手住宅メーカーと地盤調査を本格化。平成から地盤補強工事に特化し、小口径鋼管杭を皮切りに補強工法の種類を増やし、営業エリアも広げてきた。
　１９９５年、阪神淡路大震災が発生。これを境に流れが変わった。現在、補強70％ほか調査や沈下修正などの売上比。吾郷社長は、「事が起こって初めて必要性が認識される難しい事業だが、品質を最優先し、確実に次代に残せる建物を守り伝える業として、地道に業績を重ねていきたい」　人の命にかかわる使命感が事業推進の原動力だ。

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