シンコー 初の売上５００億円突破 舶用ポンプなど需要増え円安も追い風

　船舶用ポンプ製造のシンコー（南区大州、筒井幹治社長）は、２０２４年１０月期の売上高が前年比４６・８％増の５０８億円となり、初めて５００億円を突破した。主力の舶用ポンプ、荷役装置のほか、陸上タービンなど全ての商品群で売上高が増加。また海外売上比率は８３％で、円安も好業績に寄与した。今期も受注好調が続き、売上高５６５億円を計画する。

　世界的な脱炭素化の動きが大きく影響した。世界シェア９５％のカーゴポンプなど大型ＬＮＧ運搬船（積載容量１７万５０００立方㍍以上）向け製品は脱ロシア産化石燃料の動きを含む世界的なＬＮＧ需要増を受け、前年比５隻増の７４隻分を販売。エネルギー大手の調査によると、４０年までにＬＮＧの世界需要が５０％増えると予想されており、ＬＮＧ船不足を見込んだ新造船受注も増えている。同社も今期は２０隻増の９４隻分を納品予定。世界シェア８５％の荷役装置をはじめとする大型原油タンカー（載貨重量６万㌧以上）向け製品は、従来の化石燃料とＣＯ２フリーのメタノールといった燃料を切り替えて使う二元燃料船への移行が増加しており、２４年１〜９月の新造船受注量が過去最高となった中国向け輸出などが伸長。５７隻増の７９隻分となった。今期は７６隻増の１５５隻分の納品を見込む。これらの受注に付随する機関室向けなど舶用一般ポンプも好調。そのほかバイオマス発電機タービン、ごみ焼却発電機タービンといった陸上タービンも国内１２台、海外９台を販売した。東南アジアではパーム油由来の電力需要が高まるなど脱炭素化が大きく影響。今期は国内外合わせて１２０台の販売を計画する。
　１９３８年創業。舶用ポンプ、タービンで世界トップシェアの製品が多数あるほか、その技術を転用した陸上発電機タービンも日本最多の製造数で、都市ごみ焼却発電タービンは４３都道府県に１８２台の納入実績がある。今年１１月にグループの拓興産が食と教育をコンセプトにした複合商業施設「スパイラルガーデン大州」を開設し、地域の子ども向けイベントや知育環境の拡充にも注力している。