利益体質を追求
コロナ禍でも新技術に挑戦

　２０２０年１月に創立１００周年を迎えたマツダは一層の発展を誓った早々に、新型コロナの世界的拡大という猛威に襲われた。生産の一時休止や海外販売店の一時休業など自動車業界を揺るがし、同社の業績にも影を落としたが、同社初の量産ＥＶ「ＭＸ－３０」を投入するなど果敢なチャレンジを続ける。
　２０年度中間決算は世界販売が前年同期比１５万２０００台減、純損失９３０億円などの厳しい数値が並んだが、値引きに頼らない価値訴求販売を続ける方針。下期は前年同期比３万２０００台増を見込み、通期で１３０万台（前年度比１２万台減）を確保して赤字額を抑えたい考え。丸本明社長は会見時に、
「新型コロナのような事態でも利益が出せるように、さまざまな分野でコストを一層改善し、連結出荷台数の損益分岐点を１００万台まで引き下げたい。企業存続には『人と共に創る』独自価値が必須で、成長投資を効率化しながら維持する。１００年に一度の変革期といわれるＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）に対応するために、独自開発に加え、トヨタなど他社との協業も進める」と話した。
　新型コロナは数々の苦難を招いたが、同社の改善活動をさらに進めるきっかけにもなった。例えば、国内では全てのパイプライン（受注〜納品などのプロセス）の在庫を可視化し、より無駄なく動ける体制を敷いた。損益分岐点１００万台を念頭に在庫回転率を上げ、良好なキャッシュフローの維持につなげるために、すでに国内工場で実現させた「受注先行生産」を向こう２年で海外にも広げる。販売店までの納期の短縮や可視化を進めるとともに、サプライチェーン全体の情報インフラや業務プロセスを見直す。
　厳しい環境下でも技術開発に余念がない。走行性能と燃費向上を両立する「火花点火制御圧縮着火方式」のエンジン「スカイアクティブＸ」を世界で初めて実用化したことに代表されるように、根底にはマツダらしいものづくり精神がある。
　〝走る歓び〟や〝人間中心の開発哲学〟に基づき、１９年から「新世代商品」を相次ぎ投入。国内では第１弾の「マツダ３」、ＳＵＶ（スポーツタイプ多目的車）の「ＣＸ－３０」を発売。欧州でＥＶ、国内でマイルドハイブリッド（ＭＨＶ）の「ＭＸ－３０」を投入し、２１年に国内でもＥＶタイプを予定。２０年１１月にはマツダ３を商品改良し、ＭＨＶを備えた圧縮着火エンジン「ｅ－スカイアクティブＸ」などのソフトウエアをアップデートすることで制御の精度や応答性を高め、最高出力とトルクを向上させた。１２月には同じくＣＸ－３０でも実施。ガソリンとディーゼルエンジンの２タイプがあるＣＸ－５と同８でも行った。
　世界中で進む環境規制への対策も待ったなしだ。同社は３０年までに全ての車種にＭＨＶ含む電動化技術を搭載する方針を掲げ、地域のインフラ整備や規制の状況に応じて最適な動力源・モデルを投入していく。独自開発のＭＸ－３０もそうした方針に基づき、各市場への展開を検討する。次世代ＥＶのプラットフォームやロータリーエンジン技術を活用したマルチ電動化技術などの開発にも取り組んでいる。併せて協業を強化。米国新工場で生産する新型ＳＵＶにトヨタのハイブリッドシステム（ＴＨＳ）を搭載予定のほか、欧州ではトヨタのヤリスＴＨＳタイプをベースとしたモデルをＯＥＭ委託し、中国でもＴＨＳ搭載モデルの販売を予定する。丸本社長は、「これまでの１００年で築いてきた資産を最大限に活用し、成長したい」と力を込める。